不妊治療への経済支援

特定の不妊治療に関して、自治体が支援を行っているような地域もあるようです。高額な費用を自己負担しなくてはならないような、体外受精などに支援枠があることは、不妊治療を試みるカップルにとっては、大きな支援となります。支援事業主によって、様々な条件が設けられているようですので、それぞれの条件を確認してみる事で、今後の治療プラン設計が立てられるのではないでしょうか。不妊治療は、長期的に行うことも視野にいれておかなくてはなりません。そのような場合の経済的な基盤の確保や、予め支援情報を入手しておく事で、計画的なプランを設ける事ができます。また、不妊治療でかかった費用は、確定申告によって、医療控除に含める事ができますので、そのような情報も各機関の窓口で、確定申告に必要な資料等を確認しておく事も大切です。過去に支払った医療費に関しては、5年前まで遡る事が可能なようですので、心当たりのあるカップルは、是非、問い合わせをしてみて下さい。

欧米が2人目不妊を解消できる理由

欧米では女性の社会進出が日本よりも盛んですが、それでも出生率は日本よりはるかに高くなっています。一体どのような対策が施されているのでしょうか。簡単に言えば、欧米では働きながら子育てすることが可能なのです。また、婚外子を認める風潮も強く、気軽に子どもを産むことが出来ます。日本もそうした欧米の努力を見習いながら、社会変革していく必要があるでしょう。もちろん単に社会に頼れるようにすれば良いというものでもありません。夫婦もまた自分たちの行動を律しながら、出産を計画しなければなりません。結婚前から子どもについて考えておくことは大切ですし、結婚してからは早期に相談して方針を決定しなければなりません。そうしなければ、間に合わなくなってしまう可能性があるからです。そのような夫婦を増やすには、学生に対してきちんと性教育することも欠かせません。例えば、30代に入ると妊娠率が下がり始めるという可能性があることを伝えてあげるのも良いかもしれません。また、医学的根拠を示すことも忘れてはなりません。人によってはこうした事実を広めることで、女性の社会進出が遅れてしまうと考えるでしょうが、女性の人権と妊娠率という医学的知識とは分けて考える必要があります。少なくとも医療関係者としては、事実は事実として教えなければならないと考えます。さて、不妊治療について相談を受ける中で、よく耳にするのが「人工授精の効果」についてのものですが、どうやら事実無根の噂が飛び交っているのです。人工授精はかなり歴史の長い治療法なので、その効果についてはある程度のエビデンスが蓄積されています。ただ最近は体外受精という高度な治療法も確立してきたことから、人工授精の意味について改めて考える必要が出てきています。確かに医師の中にも人工授精よりも体外受精を薦める人がいますが、その意見だけが正しいわけでもありません。人工授精のメリットは、授精タイミングを人工的に作り出せることにあります。また費用があまり掛からないため、気軽に選択することが出来ます。一方、体外受精のメリットは、卵管に異常があっても行える点です。精子の動きにも左右されないため、人工授精で失敗した夫婦が選択することもあります。但し卵子を数多く必要とするため、事前の準備が必要になります。費用もかなりの高額にのぼります。妊娠確率で両者を比較すると、体外受精の方が若干高いことが知られています。それでも5%程度の差ですから、その差を気にしない夫婦も沢山います。